今回は、EPS（1株当たり純利益）という指標について解説していきたいと思います。
EPSとは、企業の収益力や成長性を判断する際に重要な指標ですが、どのように計算されるのか、どのように活用するのかなど、基本的な知識をお伝えします。
EPSとは？
EPSとは、「Earnings Per Share」の略で、1株当たり純利益を意味する言葉です。
日本語の意味のとおり、株式1株当たりの当期純利益を示しています。
当期純利益とは、企業が1事業年度（通常は1年間）に上げた収益から、税金費用を含むすべての費用を差し引いた利益のことです。
EPSの計算方法
EPSは、当期純利益を発行済株式総数で割ることによって計算できます。
計算式は以下のとおりです。
EPS（円）＝当期純利益÷発行済株式総数
例えば、当期純利益が3,600万円で発行済株式総数が3万株の企業のEPSは1,200円（3,600万÷3万）です。
また、当期純利益が2,200万円で発行済株式総数が2万株の企業のEPSは1,100円（2,200万÷2万）と計算できます。
EPSからわかること
EPSからわかることは、企業の稼ぐ力「収益力」と「成長性」の2つです。
収益力
EPSが高いほど企業の収益力は高いと見ることができます。
一般的に、PER（株価収益率）や配当性向なども参考にして収益力を評価します。
成長性
同じ企業の当期EPSと前期以前のEPSを比較することで、企業が順調に成長しているかを判断することもできます。
EPSが伸びていれば、前期に比べて成長していると考えられます。
EPSが変動する要因
しかし、単純に数字だけで判断するだけでは不十分です。
なぜなら
- EPSだけでは収益性や成長性を正確に反映しない場合があるからです。
- EPSと関係のある指標も考慮しなければならないからです。
EPSだけでは収益性や成長性を正確に反映しない場合
例えば
自社株買い：企業が自己資金で自社の発行済株式を買い戻すことです。
自社株買いした株式を消却すると、発行済株式総数は減少します。
そのため、同じ条件でも発行済株式総数が増えればEPSも増加します。
株式分割：すでに発行している株式を分割することです。
100株を200株や1000株に分割すると、発行済株式総数は増加します。
そのため、同じ条件でも発行済株式総数が増えればEPSも減少します。
株式併合：すでに発行している株式を併合することです。
2株を1株に併合すると（併合比率2対1）、発行済株式総数は減少します。
そのため、同じ条件でも発行済株式総数が減ればEPSも増加します。
これらの例からわかるように、EPSは発行済株式総数に影響を受けます。
そのため、EPSだけでは企業の収益力や成長性を正確に反映していない場合があります。
2.EPSと関係のある指標も考慮しなければならないからです。
以下のようなものがあります。
配当性向：EPSは株主への配当の原資になるため、配当性向はEPSと配当金の関係を示す指標です。
配当性向は、EPSをもとに計算することができます。
BPS（1株当たり純資産）：BPSは、企業の純資産を発行済株式数で割ったもので、1株あたりの企業価値を表す指標です。
EPSとBPSの比率は、企業の収益性や成長性を評価する際に参考にされます。
ROE（自己資本利益率）：ROEは、自己資本に対する利益の割合を示す指標で、企業の資本効率を測ることができます。
ROEは、EPSとBPSの比率で求めることができます。
PER（株価収益率）：PERは、株価がEPSに対して何倍になっているかを示す指標で、株価の割高・割安を判断する際に用いられます。
PERは、株価をEPSで割ることで求めることができます。
以上の指標は、EPSと密接に関係しており、企業の業績や株価を分析する際に重要な役割を果たします。
EPSの動きや変化の要因に注目することで、より深い理解が得られるでしょう。
まとめ
以上が、EPSという指標についての解説でした。
EPSは、1株当たり純利益を示す指標で、企業の収益力や成長性を判断する際に役立ちます。
しかし、EPSは、発行済株式総数や関係のある指標なども考慮しなければならないことを忘れないでください。
EPSと他の指標を併用して、企業の実態を正確に把握することが大切です。
株式投資に興味のある方は、ぜひEPSを活用してみてください。
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