保有株含み損益 2023年3月25日

お投資マミちゃん 投資報告

 
今週は2件購入・2件利確をしました。

投資資金をグルグル回す事を更に意識し始めました。

投資購入銘柄リストの更新状況のコツを掴み始めて

投資チャンスが出ている銘柄を果敢に購入し利を重ねるのが面白いからです。

人生は1度きり毎日を楽しくするのは自分しかできない

行動のみが楽しみをくれないのです。

 


 

利確・約定・損益画像

 

 


 


 


 


 

株式投資を行うには、その株式の置かれている市場全体を理解することも大切ですが、
個別株式の判断材料として、銘柄ごとに評価できる指標が大切です

 
スポンサーリンク



割安株とは?

 
「割安株」とは、ある会社の利益成長力や資産価値などに対して現在の株価がその実力を十分に反映しておらず、投資家がその企業の価値を正しく評価すれば適正水準まで株価が上昇すると思われる株式(銘柄)のことを言います。

割安株は単純に株価が低い銘柄を指すのではなく、株式市場の平均や同業他社との比較などを通じて相対的に現在の株価水準が割安と判断される銘柄のことを言い、「バリュー株」とも呼ばれています。

時価総額が資産価値をベースにした企業価値を下回っている銘柄ともいえます。

割安株と判断する評価の基準は様々ですが、株式の代表的な投資尺度である株価収益率(PER)や株価純資産倍率(PBR)といった株価指標を用いるのが一般的です。

このほか、自己資本比率や自己資本利益率(ROE)、配当利回りなど複数の投資指標も判断材料として組み合わせると、割安株の中でも将来的な株価上昇がより期待できると思われる銘柄の発見に役立ちます。

割安株とされる銘柄は、企業価値を基準にした本来あるべき株価よりも低い水準で推移している銘柄を指しますが、割安に放置されている根本的な理由が存在している可能性があります。

例えば、ある企業の属している市場(マーケット)自体が成熟・飽和状態で将来の成長期待が乏しかったり、企業の業績自体が低迷していたりする場合などです。

株価指標面などで割安と判断できても、収益成長が乏しいと株価は割安のまま長期間にわたって放置される「バリュートラップ」という現象が起きることがあるのです。

一方、企業の売り上げ規模が小さかったり、知名度が低かったりした場合も、その企業に注目する投資家が少ないことなどを理由に株価が割安に放置される可能性もあります。

そのため、上記に示したPERやPBR、ROEなどの複数の投資指標を組み合わせるとともに、投資指標に関して株式市場全体の平均値と比較したり、同業他社との相対比較などを通じて割安か否かを判断したりすることが重要なのです。

 

割安株を見つけるまでの流れ

 
割安株を見つける方法はどうすればいいでしょうか。

上記の投資指標を自分で1つ1つ調べるのは大変ですが、各証券会社のネット口座や投資情報サイトなどが提供する、様々な条件で銘柄を抽出できる「銘柄スクリーニング機能」を活用すれば簡単に割安株を見つけることができます。

お手持ちの証券口座でまずはチェックしてみてください。

各証券会社の銘柄スクリーニング機能はそれぞれ特徴がありますが、検索の手順はおおむね以下の通りです。

 

①どこの市場で購入するかを決める

 
現在、東証には多くの機関投資家の投資対象になりうる規模の流動性を持つプライム市場のほか、スタンダード市場、高い成長可能性を有する企業が属し、個人投資家の人気も高いグロース市場の3つがあります。

全市場を選択することも可能ですが、自分自身の投資スタイルや好みに応じて市場を選別してスクリーニングするのもいいでしょう。

 

②検索条件を追加する

 
スクリーニング検索では、時価総額の規模や業種別で絞ったりできる便利な機能もあります。

その後、割安株を判断するのに役立つPERやPBRのほか、自己資本比率やROE、配当利回りといった各種投資指標について詳細な条件を追加・設定して銘柄を絞ります。

 

③スクリーニング結果から、取引する銘柄を選ぶ

 
自分自身が決めた条件に合致した企業が一覧表示されるため、その中から好みの銘柄を選んで取引する――という流れです。

 


 

割安株発掘にファンダメンタルズ分析を活用する

 
割安株を見つけるのに重要なのがファンダメンタルズ分析です。

ファンダメンタルズ分析は、企業の本質的な価値を探るために、利益成長力や収益性、財務の健全性などを分析する手法ですが、割安株を見つける際もこの分析は欠かせません。

先にPERなど複数の投資指標を紹介しましたが、改めて、代表的な投資指標について解説します。

 

①株価収益率(PER、単位:倍)

 
株価収益率(PER=Price Earnings Ratio)は株価が企業の1株当たり利益に対し、何倍まで買われているかを示す指標で、株価が割安なのか割高なのかを判断する際に最も活用される指標の1つです。

PERの計算式は「株価÷1株当たり利益(EPS)」です。

PERが低ければ低いほど、その株式が持つ本来の価値よりも過小評価されているとみなします。

計算の際は予想EPSを使うことが一般的で、PERも予想PERとなります。

気になる銘柄が割安かどうか判断する際は市場全体やその企業の属する業種の予想PERとの相対比較も重要なポイントになります。

例えば、7月現在、東証プライム全銘柄の予想PERは14倍弱となっています。

東証プライム銘柄全体と相対比較する場合、スクリーニング機能で「14~15倍」以下を割安と判断する検索条件の目安にするといいでしょう。

 

②株価純資産倍率(PBR、単位:倍)

 
株価純資産倍率(PBR=Price to Book-value Ratio)は「株価÷1株当たり純資産」で計算します。

会社の資産総額から負債総額を差し引いた純資産は、企業が解散する際の株主への分配原資になるもので、現在の株価が企業の資産価値(解散価値)に対して割高か割安かを判断する目安として利用されます。

株価と資産価値(解散価値)が同じとなる「1倍」以下が割安判断の1つの目安となります。

ちなみに東証プライム全銘柄のPBRは1.19倍となっています。

PBRについてもPBR単独ではなく、他の投資指標と組み合わせて判断するようにしましょう。

 

③自己資本利益率(ROE、単位:%)

 
自己資本利益率(ROE=Return On Equity)は、企業の自己資本(株主資本)に対する当期純利益の割合(「当期純利益÷自己資本×100」で計算)で、自己資本に対する企業の収益性を測る指標です。

ROEが高い企業は、株主が出した資本を上手に使って効率的に利益を出している企業と評価されます。

株主にとっては投資効率を測る指標で、多くの投資家が重視しているとされます。

一般的にROEが10%を上回ると良いとされており、スクリーニングの際は10%以上を1つの目安にするといいでしょう。

 

④自己資本比率(単位:%)

 
企業の収益性に加え、財務の安定性も割安株投資の重要な判断材料になります。

自己資本比率は、返済不要の自己資本に対する資本全体の割合(「自己資本÷総資本×100」で計算)です。

自己資本比率が高いほど他人資本の影響を受けず、財務的に安定している会社と言えます。

同比率が50%以上であれば優良企業と判断することができると言われています。

 

⑤配当利回り(単位:%)

 
配当利回りは株価に対する年間配当金の割合を示す指標で、「1株当たり配当金÷株価×100」で計算します。

配当は会社が株主に対して実施する剰余金の分配で、企業の安全性を示す1つの指標になっています。

割安株の1つの特徴として、その企業の属する市場(マーケット)が成熟・飽和状態にある場合が少なくありません。

その場合、利益成長による株価の値上がり益よりも配当による利益獲得の確実性が高いため、割安株投資では配当利回りを重視する投資家が少なくないのです。

安定的な配当を実施する企業の場合、株価が下がれば配当利回りは上昇するため、割安度合いの判断材料の1つにもなります。

東証プライム全銘柄の予想配当利回りは2.4%程度で、3%以上が1つの目安になりそうです。

 

⑥PEGレシオ(単位:倍)

 
PEGレシオ(=Price Earnings Growth Ratio)は、中長期的な視点から企業の利益成長率を踏まえて株価の水準を測る指標で、計算式は「PER÷EPS成長率」となります。

東証グロース市場に上場する新興企業の多くはPERが高くなりがちです。

そのため、PERでは割高でも将来的な利益の成長率を加味した場合に割安か否かを判断する材料としてPEGレシオは活用されます。

一般的にPEGレシオが1倍以下なら割安、2倍以上になると割高と判断される傾向があります。

 

⑦EV/EBITDA倍率(単位:倍)

 
EV/EBITDA倍率は、時価総額と純有利子負債および少数株主持ち分の合計額で表す企業価値(EV=Enterprise Value)が、税引き前利益に支払利息や減価償却費を加えて算出するEBITDA=Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization)の何倍になっているかを表す指標(計算式は「EV÷EBITDA」)で、買収にかかるコストを何年で回収できるかを測る判断材料として利用されています。

国によって異なる法人税率や会計基準の影響を除いているため、世界規模で活動する企業がM&A(合併・買収)を行う際の国際比較の目安となり、一般的に10倍前後を基準に倍率が低いほど割安(妥当なM&A)と判断されます。

 
スポンサーリンク



Follow me!