保有株含み損益 2022年6月4日
合計 3.637.933円 4銘柄保有
5/28~6/3 資産増減 +44.123円
今週は、1件 利確しました。
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最近は個別株よりETFの購入が増えています。
それは、個別株の業績が良くても株価が上がるとは限らないからです。
購入銘柄・監視銘柄を見ての判断です。
主にキャピタル(利益幅)狙いならば、シンプルに上がる下がるだけで良いので
ETFのテクニカル分析でタイミングを狙い、購入・売却を繰り返すで良いに至りました。
私自身の利益も大幅に伸び、当分はこの戦略でいきたいと思います。
株式投資を行うには、その株式の置かれている市場全体を理解することも大切ですが、
個別株式の判断材料として、銘柄ごとに評価できる指標が大切です。
恐怖指数(VIX指数)とは
恐怖指数(VIX指数)とは株式市場に対する投資家の心理状態を数値で表したもののことです。
「Volatility Index」(ボラティリティ・インデックス)の略で、恐怖指数とも呼ばれています。
ボラティリティとは?
ボラティリティとは何なのか。簡単に言うと、株価や通貨の値動きの変動率のことを指します。
一般的に価格変動の度合いを示す言葉で、「ボラティリティが大きい=その商品の価格変動が大きい」「ボラティリティが小さい=その商品の価格変動が小さい」ことを意味します。
ボラティリティは上昇・下落の変動が大きいことを意味しますが、恐怖指数は投資家がこれから先に大きく相場が下落しそうと判断する、あるいは急激に相場が変動している際などに大きくなるものです。
恐怖指数(VIX)は、シカゴ・ボード・オプション取引所(CBOE)が米国株価指数S&P500を元に算出・発表しています。
S&P500先物のオプション取引の数値を元に、市場が今後30日でどのような変動を見込んでいるのかを数値化したものです。
S&P500先物とは?
S&P500先物とは、アメリカの代表的な企業500社の株価指標の先物取引価格のことを言います。
先物価格は今後の価格の予想が影響しますので、つまり恐怖指数は、S&P500の株価の今後のボラティリティの予想指数ということになります。
株式市場の変動が激しい場合など投資家の不安が高まると上昇し、金融危機によって株式市場が暴落するなど投資家の不安が高まると大きく上昇することがあります。
なお、日経平均株価の恐怖指数を表す数値を、日経平均ボラティリティ・インデックス(VI)と言います。
S&P500が急落したり相場の変動が激しかったりする際にVIXの数値が上がるのに対し、日経平均株価が大きく下落したり相場が急激に変動したりする際などに上昇するのがこの日経平均VIです。
恐怖指数(VIX指数)の特徴
0~100の数字(パーセンテージ)で表され、通常10~20%の間で上下しています。
大きく数値が変わるのは投資家が市場に対し不安を持っている時です。30%を超えると警戒領域とも言われ、市場の値動きが不安定な状態となります。
このように、VIX指数から株式市場の状況を読み取れるので、「相場の温度計」とも呼ばれています。
単に相場の上昇・下落のみでは、市場がどれだけ反応しているのか知るのは難しいでしょう。
しかし、VIX指数を用いて計算することで、それを数値として読み取ることが可能です。
VIX指数を計算する元になっているのは米国のS&P500ですので、VIX指数自体は米国の株式市場の温度感を示すものとなり、日本の株式市場の動きとは異なることもあります。
恐怖指数(VIX)の活用方法
それでは、実際に恐怖指数(VIX)を投資でどのように活用すれば良いのでしょうか。
例えば、VIX指数は株式市場全体の温度感を示すものなので、この数値が急上昇している場合、株式市場は本来持っている価値より大きく暴落している可能性が高いと言えます。
本来の価値より大きく下落しているのであれば、その後に元の価格の水準に戻ることが予想されますので、割安な価格で投資することができるということです。
VIX指数が急上昇した後に、S&P500やその他株価指数に連動する商品を購入すると、上昇が期待できるでしょう。
リーマンショックで一時的に大きく落ち込んだ際に購入していれば、その後に経済が回復してきたタイミングでそれまで以上に値上がりすることもあります。
また、個別企業の株式もその会社の本来のポテンシャルよりも株価が大きく下がっていることがあり、将来的に値上がり益を手に入れられる可能性もあるのです。
こういったタイミングを見つけるのに、恐怖指数(VIX)を活用することができます。
ただし個別企業の株式を買う場合には、当然ながら財務諸表から経営状態を判断することが大切です。
また、それ以前に業績が低迷していないか、市場の混乱が落ち着いた後に株価が元の水準に戻ることが予想できるかなど、十分に分析した上で投資することが必要となります。
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