投資 萬太郎 投資報告

 
投資保有資産評価 合計 2.067.245円 6銘柄保有
 
5/21~5/28 資産増減 -25.099円
 
今週は、ナンピン買い1件となりました。
 









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これからの投資戦略は、銘柄数を徐々に整理して
4銘柄以下で勝負していこうかなと思っています。
 
金額(数字)の増減幅が大きくなると思います。
 
刺激中毒ですね。
 
相場を楽しみたい気分です。
 

 
株式投資を行うには、その株式の置かれている市場全体を理解することも大切ですが、
個別株式の判断材料として、銘柄ごとに評価できる指標が大切です。
 

 
売上高成長率とは、
 
会社の売上がどの程度成長したかを示す経営指標のことだ。
売上高成長率を売上伸び率、或いは、売上伸長率ともいうが、売上高成長率を見れば、その会社の将来性が自ずと見えてくる。
例えば、売上高成長率がプラス成長であれば会社の衰退リスクが低く、売上高成長率がマイナス成長であれば会社の衰退リスクが高い、ということが分かる。
 

 
売上高成長率(売上伸び率)の計算式
 
単年成長率の場合 : 売上高成長率=〔(当期売上高-前期売上高)÷前期売上高〕×100
単月成長率の場合 : 売上高成長率=〔(当月売上高-前年同月売上高)÷前年同月売上高〕×100
 

 
売上高成長率(売上伸び率)の適正水準(目安)
 
超優良水準 6~20%
 
売上高成長率が6~20%の範囲内に収まっていれば超優良水準になる。この水準で売上が推移していれば会社は着実に成長する。現在の取り組みを積極的に継続展開すれば益々の売上成長が望める可能性が高い。
また、この水準で成長してる時は、会社のサービスを低下させないために、組織や経営管理面の体制強化を同時に進める必要がある。
 

 
安全水準 0~5%
 
売上高成長率が0~5%の範囲内に収まっていれば安全水準になる。この水準で売上が推移していれば会社経営は安定する。成長の前期、もしくは、成長の後期に、この水準に位置していることが多い。
更なる売上成長を望める位置にあるので、新しい経営戦略と戦術を積極展開すれば、超優良水準へステップアップできる可能性がある。超優良水準からの降格であれば、新たな取り組みを検討する必要がある。
 

 
準危険水準 ▲1~▲10%
 
売上高成長率が▲1~▲10%の範囲内は準危険水準になる。売上の成長が止まり、会社の業績が傾き始めている可能性が高い。既存の市場、既存のノウハウを活用して、新しい売上を創出する取り組みが必要である。
また、売上減少分の経費を削減しないと、利益が減少し、赤字経営に転落するリスクが高まる。新たな取り組み+コストダウンをセットで取り組むことが大切だ。
 

 
危険水準(1) ▲11~▲20%
 
売上高成長率が▲11~▲20%の範囲内は危険水準になる。売上の成長が完全に止まっている。既に、赤字経営に陥っていて、厳しい経営状況に陥っている可能性が高い。
この水準まで売上が落ち込んでいる場合は、真っ先に、会社のコストカットを行い、会社の黒字化を最優先しなければならない。黒字化した後、既存の市場、既存のノウハウを活用して、新しい売上を創出する取り組みを行い、売上の早期回復を図ることが危険水準を脱するコツになる。
 

 
危険水準(2) 21%以上
 
売上高成長率が21%以上であれば危険水準になる。売上は下がっても問題だが、伸びすぎても問題が生じる。この場合、会社の収益面は問題ないが、組織や経営管理の体制に問題が生じる可能性がある。
 

 
例えば、
 
☑注文や発送対応が追いつかない
 
☑商品製造や品質管理がキャパオーバー
 
☑人員不足で業務の効率が著しく低下している
 
等々、組織や経営管理の体制に綻びが出始めて、会社のサービスが低下し、客離れを引き起こすことがある。
 
また、20%を超える急激な成長は、ブーム等に乗った一時的なものかも知れない。このような急成長の最中に投資を加速すると、売上成長率が鈍ったときに人員が溢れたり、経費が賄えなかったり、操業度が落ちたり、等々、倒産リスクが高まる。
 
会社が急成長した後に倒産するケースは稀に起こっている。会社が急成長した時ほど気を引き締めて、堅実な会社経営を心掛ける必要がある。
 

 
超危険水準 ▲21%以下
 
売上高成長率が▲21%以下であれば超危険水準になる。会社は赤字経営で、資金繰りにも支障が出始めている。恐らく、倒産の可能性が極めて高い。
この水準まで売上が落ち込んでいる場合は、待ったなしで会社再建の手を講じる必要がある。不採算部門の閉鎖、人員整理、返済計画のリスケジュール、等々、会社の足を引っ張る部分を早急に取り除かないと、会社全体が蝕まれてしまう。
会社が倒産すると経営者はもちろん、家族や社員、取引先も不幸にしてしまう。従って、売上成長率が危険水準に陥った時点で、待ったなしで経営改善の手を講じなければならない。経営改善の着手が遅れると、時すでに遅しとなる。
 

 









 

 

 
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